5G（第5世代移動通信システム）がいよいよ日本でも始まるようです

昨日ソフトバンクが5G（第5世代移動通信システム）の3月27日サービス開始をアナウンスしました。5Gの利用料金は現在の料金に＋1,000円と言うことなので、オプションのような扱いでしょうか。2年間は無料にすると言うことで、当初は無料で5Gが使えるようです。しかし、5Gエリアは狭いというかきわめて狭小で、現状5Gだけで過ごすことは無理です。5Gは4Gの次の規格で、速度が速いと言うことはなんとなくわかるのですが、いつ5G対応のスマホを買えば良いのかと言えば、さっぱりわかりません。今後の基地局の展開次第と言うことになりますが、どこでもつながる状況になるには数年を要する物と考えられます。

（出典：総務省）

どの提訴つながるのかという基準は、4Gにおいては、人口カバー率という数字で、エリアの広がりを数値化していましたが、5Gでは基盤展開率という数字でエリアの広がりを数値化します。4Gの人口カバー率は、ドコモ・au・ソフトバンクについては、ほぼ100％に近いと思いますが、楽天モバイルはこれこれから整備していくことになります。5Gは基盤展開率と言う数字を使いますが、人口カバー率と基盤展開率はどこが違うのか、また、なぜ5Gでは基盤展開率を使うのかちょっと調べてみました。

人口カバー率は、全国を500m四方に区切り、そのうち半分以上をカバーしていればエリアカバーとしては100％、半分未満であれば0％と見なす、という方式で、人を基準に考えられた物といえます。これに対して基盤展開率は、日本全土を10キロメートル四方のメッシュ（第2次地域区画）に区切り、無人地帯などを除いた約4500区画に高度特定基地局が置かれた比率を基盤展開率と定義した。5Gの電波を出す基地局には、「高度特定基地局」と「特定基地局」の2種類があり、高度特定基地局は10Gビット／秒程度の回線を持ったエリアの「基盤」となる基地局で、ここに特定基地局をつなげることでエリアを広げていく感じになります。

なぜ基盤展開率に変えるのかといえば、IoTの時代になり、人だけではなくすべてのものがネットにつながっていくことになることが理由として挙げられます。第4世代までの携帯電話は人口に着目していたため、大都会とその郊外をカバーすることでほぼ7割、8割を満たすことになり、農場であるとか、林業の主体となる山地、あるいは場合によっては郊外の観光地のようなところが整備エリアから外れてしまうことになります。5Gではそうではなく、面として展開して、都市部だけでなく、郊外にある工場や観光地、スポーツスタジアムなどもカバーするために、人口ではなく面積を使った基準を使うと言うことのようです。

「5G基盤展開率」の5年後の目標は、ドコモが97％、auが93.2％、ソフトバンクが64％、楽天が56.1％となっていますが、実際どの程度スマホが5Gで利用出来るのかは未知数です。電波の性格上、当面はビルの谷間とか屋内などは4Gよりもつながりにくくなると思われるので、4Gが始まった頃のように使ってみないとわからないと言うことになりそうです。ソフトバンクは、2021年末までに人口カバー率では90％を超えたいとの目標を持っているようで、面よりも人を優先していく方針のように感じられます。auは2023年度末までに53,626局 、基盤展開率93.2% の設置を計画しているようです。

ここまで調べたところで、「いつ5G対応のスマホを買えば良いのか？」と考えたとき、端末の種類や価格も関係してきます。データ通信をたくさん使い、端末代にもそこそこお金を使ってもいい人は、エリアに入ったら買いではないかと思いますが、私のようにスマホの利用は屋内が主で、基本的にWIFIで接続していて、データ使用量が月間1GB程度の人には、エリアに入ってなんとなく欲しくなったときでしょうか。まぁ、いずれは販売するスマホが全て5G対応になると思うので、こちらで考えなくても、機種変時にお手頃な5G対応のスマホが売っていれば購入で良いと思います。